シベリア出兵（読み）シベリアしゅっぺい

1917年のロシア革命で成立したソビエト政権を打倒するための干渉戦争。最初シベリアへの共同軍事干渉計画をたてたのはフランス，イギリスで，日米両国軍によるシベリア鉄道の共同占領の必要や，ウラジオストクにある60万tの軍需品をドイツの手に渡さないために，日本軍を主力とする連合軍の兵力派遣を提議した。この提案をうけた日本側でも出兵論議が高まったが，日本政府の態度は連合国の出方を見守るという方針であった。革命直後から寺内正毅内閣は，ロシア革命の圧殺，東部シベリアへの日本の勢力拡大，中国本土への圧力強化を企図しており，とくに陸軍参謀本部では〈居留民の保護〉を名目に，沿海州から北満（中国東北）方面への日本軍派遣を計画していた。政府内の出兵賛成論者は元駐露大使の本野一郎外相で，これに反対したのは外交調査会のメンバーである原敬や牧野伸顕であり，ロシア革命の日本への影響を憂慮する寺内首相や元老山県有朋もアメリカの出方を重視し出兵には慎重であった。18年1月，日英両国は居留民保護のためウラジオストクへ軍艦を派遣した。たまたま同市の石戸商会が襲われ3名の日本人が殺傷される事件が発生（4月4日）すると，500余名の日本陸戦隊員は50名のイギリス陸戦隊員とともに同市警備の任についた。これが事実上のシベリアへの軍事干渉の第一歩である。

　ソビエト政府は同年3月にドイツとブレスト・リトフスク条約を結び，第1次世界大戦の局面に大変化が生じた。大戦中オーストリアの支配下にあってロシア軍と戦ったチェコスロバキア軍の多くはロシアに投降し，ロシアではチェコ軍団として対ドイツ戦に使用されていた。革命後もチェコ軍はドイツと戦おうとし，シベリア経由でヨーロッパ戦線へ向かうこととなった。5月ウラル山中のチェリャビンスク駅でドイツ・オーストリア軍の俘虜とチェコ軍団との衝突事件がおこり，これがアメリカその他に，チェコ軍団がシベリア各地で殲滅（せんめつ）されかかっていると誇張して伝えられた。ウィルソン大統領はそれまでの態度を変えて日米共同でシベリアへ派兵する方針を示した。そしてウラジオストクに日米同数の各7000名の陸軍派遣，チェコ軍の救援目的を達成しだい撤兵することを日本に提議した。日本陸軍はアメリカの〈限定出兵〉提案を喜ばず〈自主出兵〉を貫こうとしたが，結局アメリカ提案に同意しながらも自主的行動をとる含みを残した妥協的回答を送った。アメリカは日本の出兵数は1万～1万2000以下であることを念を押した。こうして8月2日，日本は共同出兵の宣言（〈アメリカ合衆国の提議に応じシベリアにいるチェック軍（チェコ軍団）救援のために出兵する〉）を発し，12日に日本軍，19日にはアメリカ軍が，ウラジオストクに上陸を開始する。シベリア出兵は日本，アメリカのほかにイギリス，フランス，イタリアおよびカナダ，中国がそれぞれ小部隊を派遣して連合国による共同行動という形をとった。しかし共同行動はうまく運ばず，日本軍が緊急の救援を求めてもアメリカ軍はこれを傍観する事態も生じ，日本軍が日米間の合意を無視して大兵を派遣（10月中旬までに約7万3000を派兵）したのに対しアメリカはきびしく抗議した。なお日本軍はシベリア各地に存在した多くの反革命政権にてこ入れし，西シベリアのオムスクで生まれたコルチャーク政権は，一時は優勢で連合国も援助したが20年1月崩壊した。

　この状況と干渉戦争批判の声に押されイギリス，フランスは干渉中止の方針を明らかにし，ついでアメリカもこれにならい，1920年1月9日出兵打切りの方針を日本に通告した。ところが日本は，居留民の生命財産の安全が保証されず，過激派の勢力が朝鮮・満州に波及するおそれがあるとして，3月2日の閣議で出兵目的の変更と守備地域の縮小とを決めた。この新方針を実行するやさきに発生したのが尼港事件で，これに対する保障占領の名目で日本は7月3日北樺太への出兵を開始した。しかし世界各国，日本国内の出兵反対論も無視できず，また財政的困難でも歴代政府（寺内，原，高橋是清内閣）は苦しみ，加藤友三郎内閣（1922年6月成立）はついに撤兵を決定し，22年10月25日最後の日本軍はシベリアから引き揚げた。なお北樺太の保障占領は続けていたが，25年1月日ソ基本条約の調印後5月に撤兵を完了した。こうして日本のシベリア出兵は前後8年間に戦費約10億円，死者3500名を数え，ソ連や各国からの不信を買い，何ら得るところなしに無惨な失敗に終わった。
執筆者：吉村 道男